信用好取組み銘柄に注目。
前週末売り残が500万株以上で、信用倍率0.4倍未満の近鉄、住友不、300万株以上で小田急、ＴＯＴＯ、三井不、イオン、日水が妙味という。
プロトコーポは急騰したが、株価には未だに割安感が残っている。
今3月期の予想ＥＰＳ286円77銭で弾くとＰＥＲ9.39倍となっている。
Ｄ＆Ｍはじり高がつづいているが、12月高値474円突破から上げ足が加速しそうだという。
「Ｍ＆Ａ動向に思惑が強い」と市場関係者。
４日、ＮＨＫは、日立電線と共同で地上デジタル放送のＳＦＮ（単一周波数ネットワーク）中継局の送受信アンテナ間で発生する回りこみを効率的に抑制する遮蔽システムを開発したと発表した。
地上デジタル放送では、周波数を有効利用するため同一の周波数でネットワークを構成するＳＦＮ中継局が多数整備される予定で、ＳＦＮ中継では上位の中継局からの受信周波数と放送波の送信周波数が同じため、送信アンテナから発射された電波の一部が受信アンテナに回り込み、音響のハウリングに似た発振現象が発生するおそれがある。これを避けるためには、受信アンテナを送信アンテナから遠ざけて別の鉄塔に設置（送受分離方式）したり、回り込みキャンセラーなど電気的な信号処理により発振を抑制する必要があった。
従来、この回り込み抑制のため、送受信アンテナの間に遮蔽板が設置されてきたが、遮蔽板は送信アンテナから受信アンテナに直接届く電波は遮蔽できるが、遮蔽板の外周がアンテナのような特性を持ち、そこから再放射される電波によって十分な遮蔽効果が得られない場合があり、十分な効果を得るには外周に電波吸収体を取り付けたり、非常に大きな遮蔽板を用いるなどの工夫が必要だったという。
今回開発されたシステムでは、遮蔽板の外周と送信アンテナの指向性パターンの電界が最小の方向（ヌル方向）が一致するようにその大きさと設置位置が最適化されており、これにより遮蔽板から再放射される電波の強さを抑制することができ、小さな遮蔽板でも大きな遮蔽効果が可能となっている。
同システムを利用することによりマイクロ波による中継方式やＳＦＮの送受分離方式に比べ大幅な整備経費の低廉化が期待でき、地上デジタル放送ネットワークの効率的な整備が可能となるとし、ＮＨＫは今後、同システムの実用化に向け、フィールド試験を行っていく予定。
米調査会社のコムスコアが4日発表した米国3月の動画トラフィックに関する調査結果によると、動画共有大手のユーチューブ（YouTube.com）などを含む米グーグル系列のウェブサイトで最も多く動画が視聴された。
グーグル系列のサイト総計ではユニークユーザー数が5,740万、動画ストリーム再生回数が約12億回で、そのうちユーチューブではユニークユーザー数が5,350万人、再生回数が約11億回と、大半を占めた。
米国内3月の総計では、動画ストリームの再生回数が70億回以上で、前述のグーグルは全体の16.7%、ヤフー系列が4億3,400万回で6.2%、米SNS大手のマイスペース（MySpace.com）などを含むフォックス・インタラクティブ系列が4億2,100万回で6.0%、バイアコム・デジタルが2億6千万回で3.7%を占めている。
3月にストリーミング動画を視聴した米国のユーザー数は1億2,600万人以上だった。5,740万人のユニークユーザーが動画を視聴したグーグル系列のサイトは視聴者数でも最大だった。次いでフォックス・インタラクティブ・メディアが4,740万人、ヤフーが3,450万人となっている。
その他の3月の傾向としては、米国のインターネットユーザーの71.4%がストリーミング動画を視聴しており、30.1%のユーザーはユーチューブで動画を視聴、平均では月に55本の動画を視聴し、視聴時間は145分などの結果が出た。
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